学資保険には、複数の特約が存在します。その中に、医療特約というものがあります。この医療特約について、今回は紹介をします。
学資保険とは？
子供が生まれると必要になるのが教育資金です。ずっと国公立中心に進学していき4年生の国立大学に進学した場合、累計で1,000万円程度かかります。これが私立中心であれば2,000万円以上の教育費がかかるでしょう。
大学に進学するために塾や予備校などの費用も考える必要がありますので、教育資金については子供が小さいときから備えておくべきものといえます。その教育資金の貯蓄方法の1つが学資保険です。
学資保険は、入学時になどにお祝い金がおり、満期になれば満期保険金が教育資金の一部になる貯蓄型のものがポピュラーな保険です。特約によっては、親が死亡した場合、保険料は免除されますが、お祝い金や満期保険金を受け取ることが可能です。この特約はつけて損はないと思われますが、特約をつけなければ保険料が下がり貯蓄性はアップします。
学資保険に子供の医療特約は必要か？
学資保険の中には、子供の医療特約が付帯される商品もあります。」
医療特約とは、子供の入院や手術に備える保障であり、これを付ける場合は貯蓄性と子供の医療保障の必要性の2つの側面を考慮する必要があります。
貯蓄性ですが、医療費特約を付けることで貯蓄性はダウンします。特約費用として支払ったお金は掛け捨てになりますので、場合によっては支払った保険金よりも少ない額のお祝い金や満期保険金しか出ないことがあります。つまり、返戻率が100％を下回るので、元本割れを起こします。
そして、子供の医療保障の必要性ですが、住んでいる自治体によっては、乳幼児の医療費助成制度が充実しており、中学卒業まで原則として医療費がかからないという自治体もあります。もちろん、自治体によりサービス内容が異なりますので調べてみましょう。
また、自治体の医療費助成が切れるころにつけるという手段もあります。
医療特約は必要か不必要か？
では、実際問題、学資保険に医療特約が必要なのかといえば、多くのファイナンシャルプランナーが、不必要と答えています。そもそも、子供の医療費に関しては、自治体の医療費助成制度を利用することで、日常から予防に気をつけていれば、そこまで重要になるものではりません。
自治体の医療費助成内容については、地域差が極めて激しいので行き届いていない自治体もあります。そのため、医療保障特約なんて絶対につける必要がないとはいいません。ただ、医療費の保障を考えるのであれば、単独の保険や共済がありますので、そちらを利用して備えた方が賢明です。
また、なにより医療特約はつけることで、貯蓄性が下がり元本割れをしてしまいますので、教育資金を貯蓄する目的で始める学資保険については、あまり意味がなくメリットの薄い特約といえます。
さらにいってしまえば、単独の保険や共済と比較をすると、医療特約の保障内容は劣ります。特約なのですから単独の保険より優れているはずがありません。つまり、医療特約というのは中途半端な特約であり、中途半端なものを付けるよりは、付けずに貯蓄性を高めた方がいいでしょう。
まとめ
学資保険に医療特約という特約があります。ただ、この医療特約は付けても、元本割れを起こすなどして、貯蓄性から考えるとメリットのある特約ではりません。そもそも、子供の医療費はほとんど負担になりませんし、単独の保険や共済などがありますので、医療特約で備えるよりは、単独の保険や共済を利用して備えた方が賢明です。
